クーデター未遂。トルコリラは買いか!?

こんにちは、ポケモンGOに夢中なくみちょーです。
ようやくイーブイからサンダースに進化させることができてジムで勝てるようになってきました。

おかげで平日にレートを見る時間が減りそうですね。

さて、今回は先週クーデターが起こり注目されているトルコリラに関して書きたいと思います。

このブログでは、トルコリラ円の買いは長期的に金利が大きく低下することはなく買い下がっていけばスワップ金利の高さから勝ちやすいと書いてきました。

なので、今回の下げは絶好の買い場??かといえば、結論はそうではありません。
もっと下がる可能性があるとみています。

まずは状況整理からしていきましょう。

クーデター未遂も進むトルコリラ安

トルコのクーデターはわずか12時間で終息と、圧倒的な解決をみせ、週明けのマーケットは株高・リスクオンの動きとなりました。

しかし、震源地のトルコに限ってはそうはなりませんでした。

■イスタンブール100
イスタンブール100

■トルコリラ/円
トルコリラ円4時間足

■米ドル/トルコリラ
ドルトルコリラ4時間足

トルコの代表的な株価指数であるイスタンブール100は直近の安値を割り込み年初来安値付近へ。
トルコ円はさらに下落し、ドルトルコは上昇となっています。

これには、エルドアン大統領は3か月の非常事態宣言を発表し、ありとあらゆる手段をとってきていることが挙げられます。

まず、クーデターに関与した軍幹部をはじめとする多くの人を拘束。
19日に事件の首謀者とみなされているイスラム国支持者のギュレン師(本人は犯行への関与を否定)の支持者を一掃。

そして、驚きなのはテレビ・ラジオ24局の免許を取り消し。
1577人の大学学部長の辞任を求め、約1万5000人の教育関係者を解雇しています。

これはクーデターと何の関係があるのでしょうか。。

ここまで拘束・逮捕・解雇者が出ると、トルコの経済には大きな歪みができてしまいます。

トルコの人口7,770万人のうち、労働力人口は約2,810万人。
これに、軍関係の逮捕者を合わせると、2万人以上の労働人口が減るということになりますので、ざっと失業率は0.1%ほど上昇。
さらに、逮捕者を養うために多額の税金も必要となるため、政府の歳出も増加しますし、個人消費も停滞してしまいます。

人口3億人の米国で、毎月の雇用統計で2,3万人ずれるとお祭り騒ぎのように為替と株が動くことを考えると、トルコで人口が4分の1以下の新興国のトルコでこれだけ労働人口が減少するということは大打撃といってよいでしょう。
また、観光都市という側面があったトルコですが、観光客も遠のくこととなりそうです。

さらに、トルコはユーロに加入することを希望しており、条件のネックに死刑制度がありました。
(※ユーロに死刑制度はなし)
しかし、今回の件でトルコ当局は凍結していた死刑制度を再開させる動きとなっており、ユーロへの加盟は遠のくことになりました。

アジアとユーロの中間に位置し、若い労働人口と資源を武器に成長を遂げてきたトルコですが、今回は大きなブレーキとなってしまいそうです。

トルコの情報はM2J

こうなってくると、トルコの売り戦略というもの妙味がありそうです。

でも、トルコの情報はあまり多く出回っていませんよね。

そんな時に役に立つのがマネースクウェア・ジャパンの提供するM2TVという為替情報番組が便利なのです。

M2TV

マーケット情報と運用テクニックを中心とした動画番組で、M2Jのアナリスト・ストラテジストが市況情報をわかりやすく解説するというもの。
毎週20分ほどの番組が6,7本配信されており、サクッと勉強できるにはもってこいのコンテンツです。

米ドル、ユーロなどの通貨ペアに加えて、トルコリラについての詳しい情報も配信されており、かなり突っ込んだ情報まで調べられており感心するほど。

個人的に、シニアコンサルタントである比嘉氏とチーフアナリストである津田氏とは毎週メールでやり取りをするのですが、その情報収集力の高さには毎回驚かされます。

このように、M2Jは個人投資家が資産運用するための情報配信にかなり力を入れていて好感が持てます。
最近でいえば、日本政府を永久国債を発行するといったややこしい話が出てきていますが、そういったことも詳しく話されていますので、長年取引をしている人でも非常に参考になるところ。

M2Jは、マーケットの情報収集をするためにも持っていて便利なFX会社のひとつですね。

マネースクウェア・ジャパン

株式会社マネースクウェア・ジャパン

ABOUTこの記事をかいた人

FX歴2009年~、株歴2015年~。その他、CFD、商品、オプション、仮想通貨まで幅広く取引しています。金融メディア勤務で数多くの個人投資家ネットワークに参加。機関投資家から億トレまで、多くの投資家から得た知識を展開していきます。